また、取引形態は上述のほかに、政府と企業間の取引である「GtoB（Government to Business）」や、政府と一般市民の間の取引（電子申請など）である「GtoC（Government to Citizen）」などもあります。さらに、ECサイトの構築においては、自社の業務システム（ERPや顧客DB）との連携、暗号化通信（HTTPS/SSL）を用いたクレジットカード情報の保護、不正ログイン対策といった「高度なセキュリティ要件」のクリアが必要不可欠となっています。

試験では、取引の主体に応じた分類（BtoB、BtoC、CtoC、GtoB、GtoCなど）の定義と具体例が非常に頻出します。例えば、「国税電子申告・納税システム（e-Tax）はどの取引に該当するか」という問いに対し「GtoC」と答えられるようにしておくことが重要です。また、「フリマアプリでの取引」は「CtoC」になります。