これらの内容を明確にした「要件定義書」を作成し、双方の責任者が合意(サインオフ)することで、その後の設計工程のブレを防ぎます。
試験では、要件定義の定義や位置づけ、および「機能要件」と「非機能要件」の分類について問われます。具体的な要件の例が提示され、それがどちらに分類されるかを判別する問題が頻出します。
例えば、「売上データをCSV形式で出力できること」は機能要件であり、「システムの応答時間が平均2秒以内であること」や「システム稼働率を99.9%以上に保つこと」は非機能要件になります。
また、要件定義工程で定義される内容に基づいて、後続の「受入れテスト(検収)」の評価基準が作られるというプロセス間の関係性についても理解しておく必要があります。
関連する用語には、システム開発の全体の流れを示す「共通フレーム(SLCP)」、要件定義で決まった要件をユーザー視点の設計に落とし込む「外部設計」、およびユーザーが開発されたシステムを検証する「受入れテスト」があります。