試験では、セキュリティ教育・訓練が「人的セキュリティ対策」の代表例であること、およびその対象者が「全従業員（役員、正社員、契約社員、パート、さらには業務委託や派遣スタッフを含むすべての人）」であるという点が重要です。例外なく全メンバーに実施されなければ組織のセキュリティの壁に穴が空いてしまうため、対象者の範囲については試験でも非常によく問われます。また、教育の効果測定や、PDCAサイクルに基づいて教育プログラムの内容を定期的に見直し・改善することが求められる点もポイントです。具体的な教育方法（eラーニングなど）や訓練手法（標的型攻撃メール訓練）の各特徴も出題範囲となります。

セキュリティ教育・訓練に関連する用語には、メールを通じたサイバー攻撃への対応力を高める「標的型攻撃メール訓練」、教育のガイドラインやルールの根拠となる「情報セキュリティポリシー」、およびセキュリティ管理体制を向上させるための「ISMS」があります。