また、取引形態は上述のほかに、政府と企業間の取引である「GtoB（Government to Business）」や、政府と一般市民の間の取引（電子申請など）である「GtoC（Government to Citizen）」などもあります。さらに、ECサイトの構築においては、自社の業務システム（ERPや顧客DB）との連携、暗号化通信（HTTPS/SSL）を用いたクレジットカード情報の保護、不正ログイン対策といった「高度なセキュリティ要件」のクリアが必要不可欠となっています。
試験では、取引の主体に応じた分類（BtoB、BtoC、CtoC、GtoB、GtoCなど）の定義と具体例が非常に頻出します。例えば、「国税電子申告・納税システム（e-Tax）はどの取引に該当するか」という問いに対し「GtoC」と答えられるようにしておくことが重要です。また、「フリマアプリでの取引」は「CtoC」になります。
さらに、ネットショップならではの販売戦略である「ロングテール（売れ行きの低い多数の商品を幅広く売ることで全体の売上を構成すること）」の定義や、実店舗（オフライン）とネット（オンライン）を融合させたマーケティング手法である「O2O（Online to Offline）」や「オムニチャネル（すべての販売経路の統合）」といったトレンド用語についてもよく問われるため、明確に区別できるようにしておきましょう。
電子商取引に関連する用語には、ニッチ商品の合計売上が大きな割合を占める「ロングテール」や、実店舗とECを融合させる「オムニチャネル」、「O2O（Online to Offline）」があります。また、暗号化通信を実現する「HTTPS」や、電子行政サービスである「e-Tax（GtoCの例）」も関連の深い用語です。