ITパスポート試験などにおいて、シェアリングエコノミーは近年非常によく取り上げられるトレンド用語の一つです。「個人や企業が持つ遊休資産を、インターネットを介して他者と貸し借りしたり、共有したりする仕組み」といった記述があれば、すぐにシェアリングエコノミーと判断できるようにしておきましょう。
試験で得点するためのポイントは、具体的なサービス例と分類（何がシェアされているか）をイメージしておくことです。例えば、「Airbnb」などの民泊は「空間のシェア」、「Uber」などのライドシェアは「移動のシェア」、「メルカリ」などのフリマアプリは「モノのシェア」、「クラウドソーシング」は「スキルや時間のシェア」に分類されます。また、電子商取引の分類と絡めて、「CtoC（Consumer to Consumer：消費者間取引）」の代表的なモデルとして出題されることもあります。さらに、見知らぬ個人間で取引を行うため、相手を信用するための仕組みとして「評価システム（レビュー）」やプラットフォーム運営者の役割が問われるケースもあります。新しいビジネスモデル全般に言えることですが、「これまでの常識（所有すること）をどう変えたのか」という本質を理解しておくことが重要です。
関連する用語として、「クラウドソーシング」、「CtoC（消費者間取引）」、「サブスクリプション」などが挙げられます。クラウドソーシングは、インターネットを通じて不特定多数の人に仕事を依頼したり、アイデアを募集したりする、スキルや時間のシェアリングの一形態です。CtoCは、一般消費者同士がインターネット上で行う商取引のことで、シェアリングエコノミーの多くはこの形態をとります。サブスクリプションは、モノを買い取るのではなく、「一定期間利用する権利」に対して定額の料金を支払うビジネスモデルであり、「所有から利用へ」というシェアリングエコノミーと共通する価値観を持っています。