試験においては、標的型攻撃メールの特徴（取引先や業務連絡を装い、特定の組織を狙って送られる）と、それを踏まえた訓練の手順や目的が問われます。特に出題されやすいのが「開封率をゼロにすることは不可能であるため、開封した後の報告の迅速化（インシデントへの初動対応）を訓練することが重要である」という考え方です。また、標的型攻撃メールで見られる技術的・文面上の特徴（送信元のドメイン名がわずかに異なる、添付ファイルの拡張子が二重になっている、リンク先URLが不審など）について従業員が気づくべきポイントが問題の選択肢として登場します。

標的型攻撃メール訓練に関連する用語には、従業員全体の防衛意識を高める「セキュリティ教育・訓練」、インシデントが発生した際に連絡を受ける組織である「CSIRT」、およびメールの開封時にマルウェアを検知して遮断する「多要素認証」や「アクセス制御」などの技術的対策があります。