DX（Digital Transformation / デジタルトランスフォーメーション）とは
DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、企業がAIやIoT、クラウドなどのデジタル技術を単に「手書きの業務をパソコンで入力する」といった部分的な作業の効率化（IT化）だけでなく、製品やサービス、ビジネスモデル、さらには組織そのものを根本から変革し、競争上の優位性を確立することです。デジタル技術を使って、顧客にこれまでにない新しい体験や価値を提供することを目指します。
具体例
タクシー業界におけるデジタル技術の活用とDXの具体例です。
・単なるIT化の例：タクシー車内での決済にクレジットカードや電子マネーを導入する（支払いの手間の削減）。
・DXの例：配車アプリを開発し、スマートフォンのGPS位置情報とAIによる需要予測を組み合わせることで、顧客は「ボタン一つで近くのタクシーがすぐ来る」体験を得られ、タクシー会社は「効率よく顧客を拾える」というビジネスモデルの変革を実現する。技術の導入自体が目的ではなく、それによって生活やビジネスの「仕組み」をより良く変えるのがDXです。
もう少し詳しく
DX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉は、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が提唱した「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念が発端です。ビジネスにおけるDXは、単なる「紙のペーパーレス化」や「ツールの導入」といった局所的なIT化（これをデジタイゼーションやデジタライゼーションと呼び区別することもあります）にとどまらず、デジタル技術を活用して企業文化、組織の構造、ビジネスモデルそのものを変革することを指します。なぜ現在DXがこれほどまでに叫ばれているのかというと、「2025年の崖」と呼ばれる深刻な問題があるからです。日本の多くの企業は、古くて複雑化したシステム（レガシーシステム）を抱えており、これを維持するだけで多額のコストと人材が奪われています。このままではグローバル市場での競争力を失ってしまうという強い危機感から、国を挙げてDXが推進されています。DXを成功させるメリットは、業務の大幅な効率化だけでなく、新しい顧客体験（CX）の創出や、変化の激しい市場（VUCAの時代）に素早く適応する力を手に入れられることです。デメリットや課題としては、デジタル技術に精通した人材（DX人材）の不足や、従来のやり方を変えることに対する社内の強い抵抗（チェンジマネジメントの難しさ）が挙げられます。
試験でのポイント
試験においてDXは非常にトレンドな用語として頻出します。ポイントは「単なるIT化（業務効率化）ではなく、ビジネスモデルや組織文化の『変革（トランスフォーメーション）』まで踏み込んでいるか」という点です。問題文で「ITを活用して業務を効率化した」という記述にとどまる選択肢は単なるIT化であり、「データとデジタル技術を活用して、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」といった記述がDXの正しい定義として問われます。また、DXを支える基盤技術として、AI（人工知能）、IoT、クラウドコンピューティング、ビッグデータなどの用語とセットで出題されることが多いのも特徴です。
関連する用語
DXの基盤となる技術要素として、膨大なデータを扱うビッグデータや、モノをインターネットにつなぐIoTなどが深く関係しています。また、古いシステムからの脱却という文脈でレガシーシステムという用語もあわせて押さえておきましょう。