セキュリティ教育・訓練とは
セキュリティ教育・訓練とは、企業や組織の役員から一般社員、派遣社員にいたるまで、すべての構成員に対してセキュリティに関する知識を教え、実際のトラブルに備えて訓練を行うことです。システムのセキュリティをどんなに強固にしても、それを使う人間のセキュリティ意識が低いと、パスワードのずさんな管理や、不審なメールの開封などから情報漏洩が発生してしまいます。この「人」の脆弱性を克服し、組織全体のセキュリティレベルを底上げするために欠かせない取り組みです。
具体例
多くの企業で実施されているセキュリティ教育・訓練のプログラム例です。
- 入社時のセキュリティ教育：新入社員に対して、eラーニングなどを用いて「USBメモリの原則持ち出し禁止」「SNSへの業務情報の書き込み禁止」といった基本的な社内ルールを学んでもらいます。
- USB紛失時の報告訓練：「出張中に顧客データの入ったUSBメモリを紛失した」という想定で、本人が上司やCSIRTに報告する手順、連絡用の緊急電話番号が正しく機能するかを実際に試す訓練を行います。
もう少し詳しく
情報セキュリティ対策は、大きく「物理的対策」「技術的対策」「人的対策」の3つに分類されますが、セキュリティ教育・訓練はこのうちの「人的対策」における最も核心的な活動です。どれほど高価で最新のウイルス防衛システムやアクセス制御を導入しても、それを運用する社員がソーシャルエンジニアリング（パスワードを聞き出す詐欺やなりすましなど）に引っかかったり、安易なパスワードを設定したり、退社時にPCをロックせずに放置したりすれば、そこがセキュリティの最も弱い環（ボトルネック）となってシステム全体が突破されてしまいます。セキュリティ教育は、単に「やってはいけないルール」を覚えさせるだけでなく、「なぜそのルールが必要なのか」という脅威の背景やメカニズムを理解させる（セキュリティ意識＝アウェアネスの向上）ことが重要です。また、知識を身につける座学（教育）に加え、実際にインシデントを体験する疑似訓練を定期的に組み合わせることで、緊急時に体が動くようにしておく実践力が身につきます。
試験でのポイント
試験では、セキュリティ教育・訓練が「人的セキュリティ対策」の代表例であること、およびその対象者が「全従業員（役員、正社員、契約社員、パート、さらには業務委託や派遣スタッフを含むすべての人）」であるという点が重要です。例外なく全メンバーに実施されなければ組織のセキュリティの壁に穴が空いてしまうため、対象者の範囲については試験でも非常によく問われます。また、教育の効果測定や、PDCAサイクルに基づいて教育プログラムの内容を定期的に見直し・改善することが求められる点もポイントです。具体的な教育方法（eラーニングなど）や訓練手法（標的型攻撃メール訓練）の各特徴も出題範囲となります。
関連する用語
セキュリティ教育・訓練に関連する用語には、メールを通じたサイバー攻撃への対応力を高める「標的型攻撃メール訓練」、教育のガイドラインやルールの根拠となる「情報セキュリティポリシー」、およびセキュリティ管理体制を向上させるための「ISMS」があります。