電子商取引（EC）とは
電子商取引（EC：Electronic Commerce）とは、インターネットなどの電子的なネットワークを通じて、商品やサービスの売買、決済、契約などを行う取引全般のことです。一般的には「ネットショッピング」や「オンラインショップ」として知られています。
取引を行う相手によって、以下のように分類されます。
- BtoB（Business to Business）：企業と企業の間で行われる取引（例：部品メーカーが完成車メーカーに部品をネットで卸売する）。
- BtoC（Business to Consumer）：企業と一般消費者の間で行われる取引（例：アパレルブランドが公式オンラインストアで服を売る）。
- CtoC（Consumer to Consumer）：個人と個人の間で行われる取引（例：フリマアプリ）。
実店舗を持たずに世界中の顧客にアプローチできるため、ビジネスの可能性が大きく広がります。
具体例
私たちの日常生活で利用されている電子商取引の具体例です。
- 総合オンラインショッピングモール：Amazonや楽天市場などにアクセスし、スマートフォンで日用品を注文し、登録したクレジットカードやスマホ決済で支払いをして、翌日に自宅に商品が届く。
- フリマアプリ：メルカリなどのCtoCプラットフォームを利用し、自分が使わなくなった服を出品し、購入者とアプリ内のチャットでやり取りして発送・決済を完了する。
もう少し詳しく
電子商取引（EC）は、インターネットの普及と物流網の高度化、決済手段の多様化によって急速に拡大しました。ECを導入することで、企業は「ロングテール」と呼ばれる現象の恩恵を受けることができます。ロングテールとは、実店舗では棚スペースの制限から陳列できない「売れ行きの低い多数のニッチな商品」が、ネット上の仮想倉庫では無限に陳列可能になり、それらのニッチ商品の売上の合計が、ごく一部の売れ筋商品の売上を上回る現象を指します。これにより、多品種少量の販売モデルが確立されました。
また、取引形態は上述のほかに、政府と企業間の取引である「GtoB（Government to Business）」や、政府と一般市民の間の取引（電子申請など）である「GtoC（Government to Citizen）」などもあります。さらに、ECサイトの構築においては、自社の業務システム（ERPや顧客DB）との連携、暗号化通信（HTTPS/SSL）を用いたクレジットカード情報の保護、不正ログイン対策といった「高度なセキュリティ要件」のクリアが必要不可欠となっています。
試験でのポイント
試験では、取引の主体に応じた分類（BtoB、BtoC、CtoC、GtoB、GtoCなど）の定義と具体例が非常に頻出します。例えば、「国税電子申告・納税システム（e-Tax）はどの取引に該当するか」という問いに対し「GtoC」と答えられるようにしておくことが重要です。また、「フリマアプリでの取引」は「CtoC」になります。
さらに、ネットショップならではの販売戦略である「ロングテール（売れ行きの低い多数の商品を幅広く売ることで全体の売上を構成すること）」の定義や、実店舗（オフライン）とネット（オンライン）を融合させたマーケティング手法である「O2O（Online to Offline）」や「オムニチャネル（すべての販売経路の統合）」といったトレンド用語についてもよく問われるため、明確に区別できるようにしておきましょう。
関連する用語
電子商取引に関連する用語には、ニッチ商品の合計売上が大きな割合を占める「ロングテール」や、実店舗とECを融合させる「オムニチャネル」、「O2O（Online to Offline）」があります。また、暗号化通信を実現する「HTTPS」や、電子行政サービスである「e-Tax（GtoCの例）」も関連の深い用語です。